ストレスチェック義務化の対策として組織・個人の診断を
～組織分析の際の注意点～

ストレスチェック義務化の対策として、えがおパートナーズのEAP事業サービスをご利用ください。産業医・臨床心理士・産業カウンセラーなど、熟練したメンタルヘルスの専門家が企業のメンタルヘルスケアを全面的に支援いたします。

えがおパートナーズが支援するのは、メンタルヘルス不調を未然に防ぐための取り組み（一次予防）だけではありません。メンタルヘルス不調の早期発見と対応（二次予防）、発症後の取り組み（三次予防）も含めたサービスをワンストップで提供いたします。

ストレスチェックによる組織分析は、職場環境に潜むストレス要因の評価、事後措置（医師面談）の実施を考える上で欠かせません。もちろん努力義務ではありますが、組織分析はストレス要因だけに焦点をあてて事後措置に終わらせるのは勿体ないです。

個人とは別に集計結果が報告されることで、全国平均との比較、年齢や部門・部署ごとの細かい組織の特徴や問題点を解析できるため、組織全体の生産性向上・改善につながります。これは、安全衛生管理の一環として積極的に活動できるチャンスです。

しかし、従業員または部門・部署で「高ストレス環境」と判断された場合、組織の管理者や人事担当者の負担、疲弊は大きいものになります。「ストレスチェックの値＝管理者の能力」と受け取らないように、事前に伝達することが重要です。

加えて、専門家による管理者向けメンタルヘルス研修の実施、メンタルケアサービスの活用といった管理者・人事担当者への配慮も考える必要があります。

ストレスチェック義務化に伴い、個人の診断・組織分析のことでお悩みではありませんか？えがおパートナーズでは、組織全体のメンタルヘルス・マネジメント、健康的な組織開発へのコンサルテーションを実施しています。

組織の中で人を動かしていく管理者様の負担を軽減し、本来の業務である適切な戦略の立案から実行する単位となる組織を作りに専念できるよう、えがおパートナーズが支援します。

ストレスチェック義務化に伴う制度導入に必要な手続き、準備からアフターフォローまで安心してお任せください。